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「文系ビジネスマンでもわかる数字力の教科書」書評

文系ビジネスマンでもわかる数字力の教科書文系ビジネスマンでもわかる数字力の教科書
(2010/09/09)
久保 憂希也

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覚えておくと便利な数字。

日本のGDP(国内総生産) 470兆円。
日本人の平均年収 総平均440万円。男性540万円。女性270万円。
日本人の生産年齢(15~64歳)人口。 2005年 8500万人。2030年 6700万人。
広告費 総広告費 6兆円。 テレビ 1兆7000億円。インターネット 7000億円。
会社の売上(年商) ユニクロ 6850億円。マクドナルド 3620億円。吉本興業 490億円。
業界規模(年間販売額) 自動車業 40兆円。外食業 25兆円。 コンビニ業 7兆円。出版業 2兆円。
日本の歯科診療所の数 6万8200(2010年3月末概数)。コンビニ 約4万店舗。税理士の数 約7万人。

統計データを見るときは、前提はどうか、母数はどうか、累計ではないか、期間はどうか、回答者にバイアスはかかってないかなどを冷静に分析し、その数字が本当に語っているところを見る必要がある。

ランチェスター戦略で言われている市場占拠率の目標数値モデルは以下。
73.9%(上限目標値) 絶対的な独走状態。これ以上のシェアを獲得すると、無競争状態になり、むしろ市場活力を失わせてしまう。
41.7%(安定目標値) 安定的な強者の位置。
26.1%(下限目標値) 強者と弱者の境目。トップになることもあるが、不安定なのでさらなるシェア拡大を目指す。

「ハインリッヒの法則」は「1:29:300」という数字。
これは労働災害における法則で、1件の重大な事故があれば、その背後に29件の軽い事故、さらにその背景に300件の「ヒヤリ・ハット(ヒヤリとしたりハッとしたりした事例)」があるというもの。

「1:5の法則」とは、新規顧客に販売するコストは既存顧客に販売するコストの5倍かかるというもの。

「5:25の法則は、顧客離れを5%改善すれば、利益が25%改善されると言う法則。

「1・3・5の法則」とは、企業が成長し、規模を拡大していくときに当てはまる法則。売上額や社員の数は一定のスピードで増えていくのではなく、ある程度成長すると必ず踊り場が現れ、そこを超えると次のステージが見えてくる。その踊り場が1、3、5の段階で現れるというもの。例。会社の売上も1億、3億、5億が勝負どころ。社員の勤続年数で言えば、1年、3年、5年。

「組織バス1台の法則」とは、マネジメントできる人数の限界が、バス1台に乗れる人数(50人程度)だということを表した法則。

「6:4の法則」とは、ビジネスにおける交渉は、相手側6、自分側4の割合で譲歩すべしというもの。こちらから提示する条件をすべてのませようとするのではなく、4割は譲歩して着地点を見つけなさいということ。

以上。

では、この辺で。

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